トップページ > 【子供が巣立ったとき】これからの長い「自分時間」に安心と充実感を

【子供が巣立ったとき】これからの長い「自分時間」に安心と充実感を

長年子育てに携わってきたご夫婦が思う、ほっとした気持ちと少しさびしい気持ち。
学費や仕送りにかけていたお金を、自分自身のために使うことが出来るようになりました。

以下の3つのポイントを考えましょう。

  • 老後を豊かに暮らすための準備
  • 自分に万が一があったときのための準備
  • 病気の時や、介護の負担を軽減するための準備

老後を豊かに暮らすための準備

老後を豊かに暮らすためには

65歳時点の平均余命は男性が18.45年、女性が23.44年です(平成18年簡易生命表より)。
その間の「月々の生活費-受け取る年金額」の差額分を用意しておく必要があります。
年金の受け取りは、基本的に65歳からとなっています。
現在の年令によってではありますが、60歳で定年を迎える場合には、60歳から65歳の間は、公的な年金が受け取れない可能性もありますので、その間は自己資金または退職金で生活費をまかなうことになります。
65歳まで仕事を継続し、収入がある場合には、65歳以降の差額分を自己資金と退職金でまなかうことになります。

老後の生活費の目安

豊かな老後の過ごすために、毎月必要なお金の平均値は24.2万円となっています(→データ1参照)。

その他の臨時的費用等のプラス要素としては、下記のものがあります。

【プラス要素】住居が賃貸の場合の賃貸料・更新料、子供の結婚資金援助、自動車の購入資金・維持費、介護や医療に係る費用、レジャー 等

老後の1か月あたりの生活費

受け取る年金額の目安

老後の年金額は、加入している公的年金が、厚生年金保険か国民年金かで大きく変わってきます。
厚生年金保険に加入している方は、65歳以降、国民年金の老齢基礎年金と、厚生年金の老齢厚生年金の合算を受け取る事が出来ます。その他、企業独自の年金制度に加入している場合には(年金基金等)、それに合算して受け取る事が出来ます。

国民年金にのみ加入している方は、65歳以降、国民年金の老齢基礎年金を受け取ります。 (→データ2参照

モデル年金額

不足分を準備

こうして算出できた不足分を、自己資金として準備することになります。
準備の方法としては、

  • 「退職金を充当」
  • 「生命保険の私的年金、貯蓄型保険を利用」
  • 「運用商品で準備」

等があります。
いずれにしても、注意すべき点は、短期間で老後資金を用意する場合には、変動性の高い運用商品は避けた方が良いということです。
インフレのリスクについては、いつの時代も問題にされますが、公的年金も預金も、インフレが起こった場合にはそれに対応してスライド、あるいは利率が上昇します。

2008年10月からのサブプライムローン問題では、投資信託や株に投資をされていた退職金が痛んだという話を多く聞きました。
生活費というのは必ず発生するもので、景気の良し悪しに関わりません。
20年を超える運用期間がある場合を除き、出来るだけ確定利回りの商品(定期預金や変動ではない年金保険、養老保険、貯蓄性商品等)で備えるのが安心です。

対象商品

養老保険・年金保険・終身保険 等

病気の時や、介護の負担を軽減するための準備

高齢化社会に向かい、病気の時の入院治療費は、現役並みの自己負担が求められるようになりつつあります。
また、要介護者の増加による介護負担は、金銭的にも肉体的にも増えています。
配偶者の生活や子供たちに負担をかけないように、出来る部分だけでも、準備をしておきましょう。

病気や入院への備え

現役時代よりも、病気等による入院のリスクが高くなってきます。
既に保険で入院への備えをしている方は、保障が何歳まであるのか、保障の期間を確認してください。

主契約に特約として付帯している入院特約の場合には、ある時期で保険料の一括払いが必要となる可能性があります(80歳までの保障期間がある入院特約の場合、65歳時に残り15年分の保険料を一括で払う等)。保険証券で一度確認されることをお勧めします。

対象商品

医療保険 がん保険 終身保険
(⇒詳しくは「入院に備える」「がん保険」をご覧ください)

介護への備え

介護は「自分の親」「配偶者の親」「配偶者」「自分」それぞれに関わってきます。
公的な介護保険でまかなえる部分もありますが、それ以外の部分「介護食」「軽度生活援助費用」「介護のための交通費」「介護用品」「施設への入居一時金」等の中には、かなり高額になるものもあります。

介護が必要になったときにはどうするか、家族の間で話あっておくことはもちろん、資金的な面でも準備をしておくことが、介護をする側、される側双方にとって、大切なことになります。

介護にかかる費用

対象商品

介護保険 長期定期保険 終身保険
(⇒詳しくは「介護保険」をご覧ください)

自分に万が一があったときのための準備

もしもご自身に万が一があったときのための準備としては、下記のものがあります。

  • 配偶者の生活費
  • 葬儀費
  • 整理資金

配偶者の生活費

自分に万が一があったときでも、配偶者が残りの人生を豊かに暮らすために、ある程度の金額を準備しておきましょう。
例えば、「配偶者に介護が必要なとき」「病気がちで医療費が必要なとき」「子供たちと同居するとき」それぞれのケースを想定した準備が必要です。
遺したお金をどう使ってもらうかを遺言という形で残すことも出来ます。
また、生命保険を活用すると、お金を受け取る人を生前に指定することが出来ますので、遺言に近い効果があります。

葬儀費

今は、葬儀を簡素なものに、と望む方が増えている傾向にあります。
しかしながら、葬儀費には幅があり、(→データ4参照「お葬式にかかる費用」)故人や喪主の社会的地位によっては高額になるケースがあります(→データ5 費用の決定要因別 葬儀費用)。

「お葬式にかかる費用」

費用の決定要因別 葬儀費用

整理資金

整理資金には下記のようなものがあります。

  • 配偶者が居ない場合には「自宅の売却、建て替え等」
  • 死亡するまでの「医療費」
  • 負債がある場合の「返済資金」

尚、資産が2億円以上ある方は、相続税への対応が必要です。
資産が2億円未満の方でも、配偶者が無く、自宅を子供に相続させる場合には、その他の子供への手当てが必要になる場合があります。

当欄のアドバイスでは例外になる方

  • 既に配偶者を亡くされているか、離婚をしている場合。
  • お子様が居ない場合。
  • 総資産が2億円以上の場合。

対象商品

医療保険 終身保険

事例紹介

糖尿病でも保険に入れました!

定年退職をしていく先輩たちの多くが、退職後1年以内に入院を経験していると知り、自分も何か準備をしないといけないと思っていました。
ですが、長年糖尿病を患っており、保険での準備は半ばあきらめていたのですが、保険ぷらっとに相談をしてみました。
すると、糖尿病でも加入できる医療保険と死亡保険があるとのこと。
さっそく加入をさせてもらい、妻と安心して定年後の日々をどう過ごそうか、話し合っています。
(64歳男性)

わがままな私の要望にぴったりの商品を選べました

夫の父、母、そして自分の母を介護の後見送ってきた私の不安は、やはり介護。
もし自分に介護が必要になってしまったときのために何か良い準備方法は無いかと、保険ぷらっとに相談いたしました。話しているうちに「介護も不安」でも「老後の生活費も貯めたい」「入院したときの保障も欲しい」「自分が死んだ後に3人いる子供にも平等に何か遺してあげたい」と、どんどん思いが膨らんできました。
すると、そのすべてに対応できる商品を、と、貯蓄性が高く、死亡保障もしっかりついている長期定期保険を紹介されました。
途中でお金が必要になったときには解約したお金を「介護費用」「医療費用」「老後資金」にも使えるし、使わなくてそのまま残しておいても子供たちに渡してあげられると知り、まさに私にぴったりの保険だと嬉しく思っています。
(54歳女性)

夫の優しい気持ちを再度知りました

突然夫を亡くし、呆然としていました。生前「俺が死んだらこのファイルを持って、保険ぷらっとの●●さんに連絡をするんだぞ。」と言われていたのを思い出し、連絡をしてみました。担当者の方はファイルを開きながら「これはご主人が、万が一のときに奥様が生活に困らないようにと加入されていたものです。」「これはご主人が、将来奥様のご趣味の旅行に一緒に行くために用意をされていたものです。」「これはご主人が、入院してしまったときに奥様やお子様の負担を軽くするために入られたものです。」とひとつひとつ説明してくれました。また、すべてを夫に任せて何も分からない私に代わって、夫の車の売却について頼りになる人を紹介してくれたり、公共料金の引き落とし口座変更の手続き方法まで教えてくれました。夫が生前私たち家族のことをどれだけ考えていたのか再度知り、悲しみは新たになりましたが、天国の夫を安心させられるよう、前向きにこれからを生きていきたいと思います。
(58歳女性)

保険の見直し・なんでも相談ショップ 保険ぷらっとにお気軽にご相談ください!

メールでのお問い合わせ

お問い合わせページよりお気軽にご連絡ください。
お送りいただいてから2営業日以内に、担当よりご連絡させていただきます。

  • メールでお問い合わせ

※実際の保険の見直し(アドバイス・プランニング)は、ご来店いただき、きちんとお客様の現状やご希望をを伺ったうえで行います。お電話やメールでのお答えは致しかねますのでご了承くださいませ。